事例紹介トップへ
テレビCM、DOOH、デジタル広告の統合プロモーションでBMWディーラーへの来店を促進 車関心層にアプローチ&来店効果を可視化

テレビCM、DOOH、デジタル広告の統合プロモーションでBMWディーラーへの来店を促進 車関心層にアプローチ&来店効果を可視化

ビー・エム・ダブリュー株式会社

2025.05.26

KEYWORDS

  • #DOOH
  • #SNS広告
  • #テレビCM
  • #来店分析
  • #視聴データ連携
bmw-logo-100

1916年創立のBMWは、ドイツ・ミュンヘンに本社を構える自動車メーカーです。100年以上にわたる歴史の中で、「3シリーズ」「5シリーズ」「Xシリーズ」などのロングセラーモデルを次々と生み出し、「駆けぬける歓び」をフィロソフィーに掲げた革新性と高品質な車づくりで、世界中のファンを魅了してきました。

2024年2月に販売開始となった「BMW 5 シリーズ ツーリング」は、電気自動車のラインアップも取り揃え、ビジネスにもレジャーにも豊かな体験を提供しています。洗練されたデザイン、広々としたラゲッジ・ルーム、そして静粛性とダイナミックな走行性能を兼ね備えた同モデルは、特にビジネスオーナーや企業のエグゼクティブ層から高い支持を受けています。

<BMW 5 シリーズ ツーリング>

本記事では「BMW 5 シリーズ ツーリング」の魅力を伝え、BMWディーラーへの来店を促進するために株式会社電通と協業し実施した、テレビCM、デジタル屋外広告(以下DOOH)、デジタル広告の統合プロモーション施策をご紹介します。

事例取材にご協力いただいたのは、ビー・エム・ダブリュー株式会社 ブランド・コミュニケーション・マネジャー 井上朋子様と、今回のコミュニケーションプランを立案し、実行のリーダーとなった 株式会社電通 第1マーケティング局 コネクションプランニング2部 坂田仁志様です。

<この記事のポイント>
● テレビCM、DOOH、デジタル広告の施策横断で、クロスメディアの来店計測を実施
● リアル行動から「車関心層」を発見し配信ターゲットに設定 明確なリフトアップが見られた
● 常に最新の提案が求められる広告代理店との協業で新たな切り口を提示、顧客企業のチャレンジを支援

テレビCM、DOOH、デジタル広告の3媒体で広告配信、来店効果計測を実施

車の購入検討において、ディーラーへのご来店や試乗の機会は今も変わらず重要なステップであり、メディア横断での来店効果の解明はブランドコミュニケーション上、非常に求められていました。

そこで本施策では、①テレビCM ②DOOH(LIVE BOARD)③デジタル広告 の3媒体において広告配信および「BMWディーラー」への来店効果計測を行うとともに、これらメディアの組み合わせによる効果を把握しました。

①テレビCM<来店効果の可視化>

電通「STADIA360」のテレビ実視聴データとunerry「Beacon Bank」の人流データを連携し、「テレビCM視聴者」のうち何%が実際にBMWディーラーに来店したのか、非接触者とどの程度の差分があったのかを計測しました。

■媒体出稿期間 2024/07/08(月)~2024/07/21(日) / 全国
■来店計測期間 2024/07/08(月)~2024/08/04(日) / 全国

テレビCM接触者の来店率はテレビCM非接触者と比べてリフトアップが見られ、また70%以上の来店者は、テレビCM接触から8日以内に来店していることがわかりました。

<テレビCM>

②DOOH(LIVE BOARD)<リアル行動にもとづくターゲット設定&来店計測>

unerryの人流データを活用し、「BMW 5 シリーズ ツーリング」に関心を持つ可能性が高い「車関心層」のリアル行動(例:「外国車のディーラーを訪れた」など)を分析しました。

■媒体出稿期間 2024/07/08(月)~2024/07/21(日) / 1都3県
■来店計測期間 2024/07/08(月)~2024/08/04(日) / 関東

ターゲット層が多く集まるエリアや時間帯を特定し、LIVE BOARDを通じて最適なタイミングでの配信を実現しました。その結果、非接触者と比較して、ディーラー来場は4.8ポイントのリフトアップが見られました。

<DOOH(デジタル屋外広告)>

③デジタル広告<リアル行動にもとづくターゲット設定&来店計測>

DOOHと同様に、「車関心層」の行動を分析。ディスプレイ広告、動画広告、SNS広告で配信を行ったところ、リアル行動に基づくターゲティング配信は、いずれの媒体でも高い効果が見られました。

■媒体出稿期間 2024/08/08(木)~2024/09/20(金) / 全国
■来店計測期間 2024/08/08(木)~2024/09/20(金) / 全国

テレビCM、DOOH、デジタル広告の組み合わせによる統合効果を検証

3媒体すべてに接触したグループ、およびリアル行動ターゲティングを行ったDOOH × デジタル広告の来店率が最も高い結果となりました。

INTERVIEW

「駆けぬける歓び」を人生のあらゆる場面で ブランド価値を最大限に引き出すための新たな挑戦

ビー・エム・ダブリュー株式会社 ブランド・コミュニケーション・マネジャー 井上朋子様
株式会社電通 第1マーケティング局 コネクションプランニング2部 坂田 仁志様

――「BMW 5 シリーズ ツーリング」の魅力について教えてください。

ビー・エム・ダブリュー 井上様:
2024年2月に販売開始となった「BMW 5 シリーズ ツーリング」は、流行に左右されない洗練されたスタイルと、実用性を兼ね備えたモデルです。「ツーリング」の特長は、エステティックなデザイン、スムーズな走行性能、そして広々としたラゲッジ・ルーム。日常のビジネスシーンからゴルフやスキーなどのレジャーシーンまで幅広く対応できるため、特にビジネスオーナーや企業のエグゼクティブ層のお客様にご支持いただいています。

またステーション・ワゴン・タイプのボディとして日本初となる電気自動車、「BMW i5 ツーリング」を展開しています。中でも「BMW i5 Touring M60 xDrive」は、モータースポーツさながらのダイナミックな走りと高い静粛性を両立しており、電気自動車の特性を最大限に活かした、まさに「駆けぬける歓び」を実現したモデルとなっています。

BMWは、半世紀以上にわたり「駆けぬける歓び」をフィロソフィーに掲げています。「BMW 5 シリーズ ツーリング」においても、走行性能だけでなく、お客様が人生のあらゆる場面で「歓び(ジョイ)」を感じていただけるようなブランド体験の提供を目指しています。

 

※画像は日本仕様とは異なる場合があります。また、オプション装備等を含む場合があります。

 

――電通様がビー・エム・ダブリュー様をサポートされるにあたり、特に大事にされているのはどんなことですか?

電通 坂田様:
私たちの役割は、BMWのブランド価値を最大限に引き出すこと。そのためには、コンセプト設計、戦略立案、施策の実行から振り返りまで、一貫性を持ったサポートが必要だと考えています。

今回の取り組みは、テレビCM、DOOH、デジタル広告と多様な媒体を組み合わせた統合的な施策となりましたが、前段階として、まずはテレビCMの来店効果の検証を2023年に行いました。その結果をもとに十分な納得感を持って本施策を展開したことで段階的なアプローチとなり、その分よい成果をもたらせたと考えています。

また、ビー・エム・ダブリュー様への支援においては、電通内のメディアチーム、クリエイティブチーム、戦略チームがそれぞれの専門性を発揮し、連携しています。多くのメンバーが関わるからこそ、BMWブランドの理念や施策の方向性を丁寧に整理し、クライアント様と想いを同じにできるよう、細心の注意を払っています。

一貫性を大切にしながら、ブランドの進化に貢献できる「伴走者」でありたいですね。

 

左:電通 坂田様 右:ビー・エム・ダブリュー 井上様

――今回の取り組みについて率直な感想をお聞かせください。

ビー・エム・ダブリュー 井上様:
これまで、クラシックメディアの効果測定が十分に可視化できないことに悩んでいました。たとえばテレビやOOH(屋外広告)のようなメディアでは、リーチが指標として使用されることが多い一方で、それがディーラー来場にどのように影響を与えたのかを測定するのが難しい状況でした。特にテレビCMは費用が大きいので、投資対効果を判断する材料が不足していることに常に課題感がありました。

今回の取り組みではunerryの人流データを活用することで、テレビ、DOOH、デジタル広告が来場者に与えた具体的な効果を可視化することができました。各メディアの費用対効果を明らかにできたのは、成果と感じています。

また「テレビCMとDOOHを組み合わせると効果が高まる」という仮説は肌感では感じていたものの、今回は数値で確認できました。今後のメディアプランニングに対して、ある程度の指標を示せたのではないかと思います。

電通 坂田様:
「車関連のイベントに参加した」「外国車のディーラーを訪れた」など、リアル行動をベースに情報配信を行えた点は特に良かったと感じています。これにより、車に関心をお持ちの方々にBMWの魅力をより効果的にお伝えできたと思います。従来はオンライン行動やアンケート回答をもとに車関心層を把握していましたが、人流データを活用したセグメンテーションはこれまで実現できておらず、新しい切り口での施策となりました。

井上様は、これまでの成功事例を大切にしつつも、新しいチャレンジを常に模索されている方です。当社としても、新鮮な仕掛けを提案し続けたいと考えているのですが、今回の施策は、そのような新たな試みの一環として取り組むことができました。

――今後のメディアプランに対しての展望について教えてください。

ビー・エム・ダブリュー 井上様:
世の中全体の流れとして、「限られた予算で最大限の価値を生み出すこと」が重要な課題になっています。特にラグジュアリーブランドは一般消費財メーカーに比べて広告予算が限られることが多く、その分、効率的で効果的なメディア活用が求められると感じています。

そうした観点においても、効果測定が可能な人流データの活用はとても有益です。各メディアがどれだけの影響を与えたのかを可視化し、その効果を最大化できる最適なメディアプランを今後も追求していきたいと思います。

プライバシー規制などを背景に、効果測定が困難になる領域が増えている中でもシームレスな広告活動を展開し、フルファネルでの効果を可視化できたらと思います。「予算が潤沢であれば、何でもできる」という時代ではなくなってきています。今後は費用対効果をしっかりと検証しながら進めていく必要性を強く感じています。

[取材日] 2024年12月24日 ※記載内容は取材当時のものです。

SHARE THIS ENTRY